オリンピック代表選考はやり直し?内定は白紙撤回?基準や方法はどうなる?
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世界的に流行している新型コロナウイルスにより、
2020年に予定されていた東京オリンピックの延期が決定間近と思われます。

今まで安倍総理やIOCの会長など、
様々な人物が東京オリンピックの強行開催を示唆する発言を繰り返してきましたが、
ここにきてやはり1年ほど延期で合意しそうな流れとなっています。

そこで気になるのが、
すでにオリンピックまで半年を切って次々と内定を出している
オリンピック代表選手たちの存在です。

もしオリンピックが延期になった場合、
このままの内定が続くとは考えにくいです。

となると、やはりまた代表選考はやり直しになるのではないかと見られています。
ここでは、オリンピックが延期になった場合の代表選手選考のやり直しの可能性と、
選考基準の変化や追加ルール、そして今内定を出している選手たちはどうなるのかについて調査してみました。

東京オリンピックの延期は決定?いつ開催される?

2020年1月、中国の武漢を皮切りに、
2月には日本を含め世界的に新型コロナウイルスが蔓延し始めました。

3月には、これまで「パンデミックではない」「事態収束が期待できる」
などとしていたWHOもついに、
世界的パンデミックに相当する」と認め、
いよいよ世界中で協力していかにコロナを押さえ込むかが重要な時期に差し迫ってきました。

そしてその対策として世界がとった行動が「外出制限」。

イギリスやフランスといったヨーロッパや、
アメリカやハワイ、ニュージーランドなど、
東西南北関係なく各国が外出制限を始め、
なかには不要な外出は厳しい罰則が設けられている国もあるほどです。

そんな状態が続けば、
7月に開催予定の東京オリンピック・パラリンピックには
外国人観戦客がゼロとなってしまいます。

これまでは安倍総理もIOCのバッハ会長も
オリンピックの延期は週末のイベントとは違って簡単に延期できない
オリンピックは完全な形で開催する
などと2020年の強行開催に傾いている風でしたが、
3月24日、ついに安倍総理がIOCに
東京オリンピックを1年程度延期する提案を始めました。

この背景としては、
前日3月23日にカナダやオーストラリアから
2020年にオリンピック・パラリンピックを開催する場合、自国の選手団を派遣しない
とする実質的なオリンピックの不参加を表明したことにあります。

さらに、この表明を受けてなおかつ、
まだ2020年にオリンピック開催を支持するようであれば、
おそらく他の新型コロナの感染を防げている国から
次々と不参加の表明がされることは容易に想像がつきます。

一人手を上げると芋づる式に、というやつですね。

オリンピックは平和の象徴となる世界的なイベントです。

なので、これに参加しない国が出てくるのは、
オリンピック開催の意義根本が揺らぎかねない大問題なのです。

この大問題を回避するためにも、
かなりの損失を出しながらも延期の方向に急速に傾いていくものと思われます。

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東京オリンピック延期がなかなか決まらない理由はなぜ?

今は世界的に新型コロナウイルスによるパンデミックで
外出制限がかかるほどの異常事態。

そもそも、なぜこんな異常事態なのに
東京オリンピックの延期は決まらないのでしょうか?

これには「オリンピック」ならではの事情があります。

オリンピックは平和の象徴として1896年から続く
世界的な伝統行事です。

過去に第一次世界大戦により1916年のベルリン大会が、
日中戦争・第二次世界大戦により1940〜1944年のヘルシンキとロンドンの大会が
中止となった歴史はありますが、
第二次世界大戦終結後からは一度も途絶えることなく続いてきました。

延期に至ってはこれまでに実績がありません。

IOC(国際オリンピック委員会)や
大きな経済効果が期待できる開催国にとっては、
オリンピックを中止することは、
5年かけて調整してきた全ての根回しや投資金が水泡に帰す大惨事です。

「平和の象徴」が未知のウイルスによって途絶えさせられるということ事態が、
人類史の観点から見ても好ましくないと見る専門家もいるくらい、
中止には強い反対派が存在していました。

しかし同時に、自国ですでに感染が広がっている国からも、
まだ感染は抑えられているものの海外渡航者の制限を徹底している国などからは、
東京オリンピックは開催するべきではないという強い意見が多数寄せられていました。

となると、間を取って延期になるのでは?

しかし、これもまた色々と政治的にも金銭的にも難しいポイントのようでした。

まず、オリンピックの強行開催や延期は誰が最終決定を下すのか?
ということが重要です。

これは、IOC(国際オリンピック委員会)なのかと思いきや、
実は開催国である日本の総理大臣、つまり安倍総理なのです。

だからこそ、世界中が安倍総理の呼びかけに応じて、
世界初の緊急のテレビ電話首脳会談に参加するなどして、
安倍総理に中止または延期を要請していました。

しかし、安倍総理もそう簡単には「じゃあ延期で!」とはなりません。

仮にIOCが延期ではなく開催を前提としていた場合、
安倍総理が延期決定を申し入れると、
それは「日本の都合による延期」として、
莫大な違約金の支払いが発生してしまうのだそうです。

そもそも1年延期となるだけでも、
オリンピックによる経済活性を期待して
投資してきた企業が苦しむのは目に見えていますし、
その上で莫大な違約金を払うなど、
オリンピックまでに日本経済がもつかどうかわからないくらい途方もない話です。

となると、安倍総理としてはIOCから延期の提案を受けたいか、
少なくともIOCが延期を前提として違約金の支払いが発生しない状態に持っていってから、
そこで初めて延期の決定を下したい思惑があります。

さらにIOCの方の事情を考えていきますと、
まず、オリンピックでは文化も経済状況も違う世界が
一様に参加する大イベントであるからこそ、
政治や金など複雑な事情が絡み合って5年がかりで開催に至っています。

つまり、準備や根回しに5年の月日がかかるのです。

それが「じゃあ1年延期で!」と簡単にはできない、
それがバッハ会長の「週末のイベントと違って簡単に延期できない」発言に繋がると見られています。

また、延期した場合は次のオリンピックは2020年ベースで考えて2024年なのか、
2021年ベースで考えて2025年開催となるのかなど、
未来に向けた根回しも発生してくるわけですから、
IOCとしてはてんやわんやになること必至ですから乗り気になりませんよね。

しかし、IOCにとってオリンピックは「平和の象徴」であり、
「各国が参加することに意義がある」というのが絶対の認識です。

つまり、選手の練習の不平等が、コロナによりコンディションが、
といった事情はあくまで各国の問題であり、
IOCは今まで通り世界中の国々の選手が一様に集まり、
平和の象徴として国境を越えてスポーツを行うのが重要という認識なんだそうです。

しかし、ここにきてカナダとオーストラリアが
2020年のオリンピックの不参加を表明してきました。

これはIOCにとってはとんでもない話です。

さらに今後、このまま強行開催の姿勢をとれば、
他の国も続々と不参加を表明する事態になれば、
オリンピックというイベントの存在意義事態が揺らぎかねません。

という状況になってきたので、
安倍総理はすかさず翌日に「1年ほど延期」の提案を入れました。

おそらくIOC側としても中止よりは延期、
という心境になってきていると思うので、
ここからはとんとん拍子で延期に向かって
話が進んでいくのではないでしょうか?

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オリンピック延期の場合は代表選手選考はやり直し?選考基準の変更は?

オリンピックが延期になった場合の代表選手選考について、
23日に東京都内で開かれたJOCの山下泰裕会長による会見によると、
長期の延期の場合には代表選考のやり直しの可能性もある、と発言がありました。

つまり、まだ延期の場合やり直しをするかどうかは決まっていないんですね。

ですが、1年という期間は選手たちにとっては大きな1年です。

代表に内定している選手にとっても、
代表から落ちて次のオリンピックを狙っている選手にとっても、
アスリートというのは年齢との勝負もありますから、
この1年を目標なく過ごすというのは非常に苦しい時間になってしまいます。

特に代表落ちした選手にとっては、
じっくり時間をかけてオリンピックに望める代表選手の控えとして
1年ものあいだ、悔しい気持ちと我慢が必要になるので、
かなり辛い時間になることは必死です。

そういった選手の身体的・精神的負担を考慮して、
代表選考のやり直しに言及したものと思われます。

今はまだオリンピック延期の期間については、
安倍総理は1年ほど、と提案していますが、
実際IOCとの話し合いの結果どうなるかが見えていません。

しかし、世界には季節というものがあり、
夏季・冬季でオリンピックがあることから半年単位で伸びることはなく、
少なく見積もっても夏季オリンピックが来年の春開催になるか、夏開催になるか、
という程度の差になると思われます。

となると、やはり代表選手選考のやり直しはまず行われることになるでしょう。

具体的な選考基準については、
大幅な変更が必要になります。

なぜなら、選手たちは通常であれば5年かけて
各指定大会で必要な点数を稼いでいき、
上位者がオリンピックの代表選手として内定するため、
今回延期期間が1年間だったとしても、
1年間の大会で5年分の点数は稼げませんし、
開催される大会も必ずしも毎年行われるものばかりではないので、
選手からすれば点を稼ぎやすい・稼ぎにくいといった
不平等が生じてしまう可能性があるのです。

こういった事情を加味して、
JOCならびに他国のオリンピック委員会は、
どのような選考基準を設けてくるのかにも注目が集まります。

オリンピック内定選手はどうなる?白紙撤回?

現在東京オリンピックの代表選手として
内定が決まっている選手たちはどうなるのでしょうか?

すでに大会まで半年を切っており、
続々と各競技の代表選手が内定してきています。

内定選手はもちろん、
現在進行形で内定を狙っている選手たちも、
5年かけて2020年7月にベストコンディションとなるように、
体も心も調整してきているはずです。

それが延期になるというだけでもダメージが大きいのに、
代表の選び直しがある可能性が出てくるとなると、
要は実質的な内定取り消し、白紙撤回のようなものなので、
心のダメージは計り知れませんね。

しかし、JOCもさすがに選手が5年間積み上げてきたものを
ゼロにすることはしないと思われます。

競技によっても違いますが、
一般的にはオリンピックまでの5年の間に開催される大会の中で、
規定された各選考指定大会というものがあり、
選手たちはそれらの大会に出て総合点数をより高く稼ぐことをしていきます。

そして、その中の上位者がオリンピックの代表選手として選ばれるわけですが、
おそらく各競技、幻の6年目にも規程の選考指定大会をいくつか増やし、
その6年分の大会の総合点数によって改めて上位者を選定し直すような
選考方法になる可能性が高いのではないかと思います。

この方法であれば、今内定が決まっている代表選手たちは
依然有利な状況は変わりませんし、
惜しくも落選してしまった選手たちには挽回のチャンスがあります。

延期開催までただ待ちの状態でくすぶるよりも、
まだまだオリンピック目指して大会出場し、
なんとかモチベーションと身体パフォーマンスを上げていって欲しいですね!

目指せ金メダル!

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